上山

きょうは尖閣諸島で10年ぶりに行われた、行政機関による海洋調査と、繰り返される中国の領海への侵入、さらには日本がどう対応していけば良いのかを考えていきます。ゲストは石垣市から委託を受けて、今回の海洋調査を行いました、東海大学海洋学部の山田吉彦教授です。どうぞ宜しくお願い致します。

山田

宜しくお願いします。

上山

東シナ海にある尖閣諸島は、現在、石垣市の行政区となっています。石垣島からの距離は170ｋｍ。先月31日、東海大学の調査研修船「望星丸」が最短で1．8キロあまりまで尖閣諸島に近づき、海水を採取するなどして、周囲の海域を調査しました。

きょうのゲストの山田さんから指摘を受けるまで気づかなかったのですが、尖閣諸島周辺は「黒潮の源流」、日本列島に向かう黒潮が尖閣諸島周辺の海域を通っています。山田さん、尖閣諸島と周辺の海の環境調査は、日本にとっては重要な意味を持つということなのでしょうか。

山田

尖閣列島周辺海域は、「黒潮の原流」とも言われる、日本の周辺を流れる海流の大元が通る場所で、日本全体に影響を及ぼす可能性があります。その海洋データというのは、非常に重要なものだと言えます。

上山

日本列島の環境にも影響が与える海域？

山田

はい、日本列島全部の環境に影響を及ぼすぐらいの重要な海域です。

上山

そして、尖閣諸島の島にある自然というのも実は貴重なものなんだそうですね。

山田

センカクモグラ、センカクツツジ、あるいはセンカクサワガニ、「固有種の宝庫」と言われるぐらいのものがあります。また、渡り鳥の営巣地、北方から来る渡り鳥、南方から来る渡り鳥の営巣地として知られていて、アホウドリも生息しています。

上山

この尖閣諸島周辺の海域、まさにこの黒潮の源流が通っている海域、日本列島に大きな影響を及ぼす可能性があって、尖閣諸島の島、そのものの独自の生態系というのも非常に維持されていて、その環境を守ることが日本にとっては非常に大きな意味があると山田さんは指摘しています。そうした中で、きょうの時事論考、最初のテーマはこちらです。「10年ぶりの現地調査”尖閣諸島”中国公船の接近を阻む海保巡視船」です。

今回の調査船が通ったルートを確認します。1月30日17時、調査船が石垣島を出港。尖閣諸島に向かいました。午前4時半、接続水域ギリギリの場所に、中国海警局の船が出現。そして午前6時25分ごろ、「望星丸」が尖閣諸島周辺の領海に入りました。

こちらをご覧ください。「望星丸」から撮影している映像ですが、赤いライトをつけているのが中国海警局の船。緑のライトをつけているのが日本の海上保安庁の巡視船です。中国の海警局は、海上での警察活動を行ってきましたが、2018年の機構改革で、軍の指揮下にある武装警察に編入されています。山田さん、この赤いラインのついた、中国海警と書かれた船が、ずっとついてきて、日本の領海に侵入してきたということになるのでしょうか。

提供：石垣市調査団

提供：石垣市調査団

山田

並走してくるというよりもついてくる。我々の調査船を追尾してくるような形で…。

上山

後ろから？

山田

近づこうとしていたと思うのですが、調査船との間に海上保安庁の巡視船がしっかり入っていて、一切近づけることを許していませんでしたので、ほぼ追尾してくるような形になっていました。

提供：石垣市調査団

上山

この映像は調査船から映しているわけですが、向こうに中国海警の船があると、その間に海上保安庁の船が入っているような感じで…。

山田

調査船の左右に一隻ずつ中国海警局の船がいるのですが、海上保安庁が常に2隻、調査船との間に入り、距離を保っております。

上山

この中国の海警局の船というのは何隻で、そして日本側の海上保安庁の船は何隻？

山田

中国の海警局の船が2隻、5000ｔクラスと3000ｔンクラスが1隻ずつです。日本の海上保安庁は、5隻が調査船を守るような形で行動していて、さらに、魚釣島にへばりつくと言いますか、完全に魚釣島を守るような形で3隻、合計8隻の海上保安庁の巡視船が配備されていました。

上山

そして、もう一つ映像があるのですが、この映像、中国海警局の船は、奥の船なのですが、調査船の方向に向かって、船首を向けているような様子が見られます。

菅原

こちらに向いていますね。

提供：石垣市調査団

提供：石垣市調査団

上山

その間に入ってきたのがブルーのラインの海上保安庁の巡視船です。これは山田さん、ブロックしているような状況に…？

山田

ブロックするようにもう1隻ですね、ハの字型で完全に挟み込むようにして、海上保安庁の巡視船が挟み込むような形で中国海警局の船を止めて、動きを制御していました。スピードを落としていくしかないような状態に、です。中国海警局の船はスピードを落として、結果的に調査船から離れていくしかないような状況が作られています。

菅原

お互い出ていくようにとか、アナウンスとかそういうやりとりはあったのですか？

山田

常に中国海警局の方からは「ここは中国の領海だ」という主張をしていました。

菅原

中国もそういう主張をしてくる？

山田

それに対して、海上保安庁からは、一切、調査船側からは答えないようにという指示を受けていました。答えるのは全て海上保安庁の方で、「ここは日本の領海である」「中国の主張は受け入れられない」「速やかに退去しなさい」ということを繰り返されていました。

上山

石垣市の委託を受けて行われた尖閣諸島の海洋調査ですが、山田さん、調査のタイミングは、北京オリンピックが開幕する直前になりました。この時期については何か理由というのはあるのでしょうか。

山田

時期については、過去のデータから春節、中国のチャイニーズ・ニューイヤーの前に、だいたい毎年、中国側の船の数が減っているというデータがありました。オリンピックというよりも、この春節の時期を狙いました。確かに、中国海警局は本来、最低4隻で尖閣諸島周辺に来ていますが、この時期、2隻は戻っていた、ちょうど戻る途中でした。

上山

今回、2隻でしたけども、春節でない時期には本来は4隻が来ていただろうと。

山田

通常は4隻態勢が基本になっていますので、ちょうど2隻が入れ替えのタイミングで戻っていたところで、調査を実施しました。過去のデータから一番少ない時期ですから。あと海の状況ですね、北西風がひと段落して低気圧が北上してくる前の時期ということもありまして、1月末というものを狙いました。

上山

今回は中国海警、中国公船の2隻に対して、海上保安庁の巡視船トータル8隻だったとお話いただきましたが、この海上保安庁の態勢は今回、山田さんたちが調査に行くから特に増やしたというわけではないのですか？

山田

最低4隻の船が常時、配備されております。さらに近年、中国海警が領海侵入する回数が増えておりましたので、プラスアルファで、合わせて6隻から7隻、常時、警戒に入っております。強いて言えば、石垣港からずーっと我々と一緒に、エスコートしてくれた船、同伴してくれた船が1隻おりましたので、その分が多かったということだったと思います。

上山

実際にその中国公船の2隻と海上保安庁の8隻、どういった形で配備されていたのでしょうか。

山田

調査船を挟み込むように2隻の海上保安庁の巡視船が走ってくれました。

上山

青いのが海上保安庁？

山田

その外側1隻が、この赤いのが中国海警の警備船です。中国海警の船の1隻は、外側にかなり離されて、もう船からはほとんど影響がない位置にまで、離されておりました。また、魚釣島からを守るように3隻、すでに私どもが着いた時には魚釣島に海上保安庁の巡視船がいるという形でした。

上山

さらに上に飛行機のマークもありますね？

山田

7時30分にまず自衛隊の哨戒機が日の出とともに上空を飛びました。おそらく広範囲で船の位置関係というのを確認し、巡視船にも連絡が入ったと考えられます。そして10時前に空から海上保安庁の航空機が数回、上空を回っていました。中国側の新たな動きというのを制御していたと考えられます。

上山

河野さん、尖閣周辺での警備については、やはり海上保安庁と自衛隊、緊密に連携しているということなのでしょうか。

河野

連携していて、情報を交換し、万全を期していると思います。

上山

具体的には自衛隊としては公にできないのかもしれないですけど、見える位置でやっているのか、ずいぶん離れて自衛隊は…

河野

尖閣の領海の警備は、第一義的には海上保安庁ですから、海上自衛隊が前面に出ることがありませんが、海上自衛隊は海上自衛隊なりに、色んな情報を収集して、海上保安庁に提供しているということですね。

上山

山田さん、今回のケースでは海上保安庁の態勢は、中国海警局の船を封じ込めているような状態で、現地調査での不安を感じなかったということですけども、ただ一方で、中国側が戦術を変えてくる可能性もある、そういった懸念も感じてらっしゃると。

山田

このシフトは全般的に、中国海警局の船が大型化してくるのに合わせて、日本の海上保安庁も対応しているのですが、海上保安庁の巡視船の間をすり抜けてくるような小型船、特に海上民兵と言われる小型船漁民たちが上陸を目指してきた時には、大量の漁船団が来た時には、すり抜けられてしまって、上陸されてしまう恐れがあります。それが一番備えなければいけない、今、日本側の態勢が足りないところだと思います。

上山

中国の漁船、中でも武装している漁船、これが大量に押し寄せてきた場合に、日本はどう尖閣諸島を守るのかということなんですね。

山田

漁船については、武装がしてない場合も考えられます。その時は、日本の国内法では対処することがさらに厳しい。

上山

それについての新しい対策については、山田さんに後ほど、詳しく解説していただきます。そして次のテーマがこちらです。「“最盛期には島民248人”日本固有の領土が…なぜ？」

尖閣諸島については、日本政府は一貫して日本固有の領土であり、領土問題は存在していないとしています。現在、尖閣諸島は無人島ですが、かつてはたくさんの人が住んでいて、産業や営みがそこにはありました。

菅原

こちらの年表をご覧いただきたいのですけれども、さかのぼりまして1895年のことです。今から127年前、この年に日本が尖閣諸島を沖縄県に編入しました。これ以前は無人島だったということで、どこの国にも統治されていなかったということです。ただ、これをきっかけに住民の移住が始まり、1909年には「古賀村」と呼ばれる集落が最盛期を迎えていました。99戸248人の日本人が生活をしていました。漁業、かつお節の製造、海鳥のはく製の加工などを主に営んでいたということなんです。そして明治から大正時代にかけまして、貴重な写真があります。こちらが大正時代の魚釣島、かつお節工場ということです。ずらーっと住民が並んでいて、画面中央のやや上に、日本の国旗も掲げられています。

さらに続いての写真がかつお節がつくられる過程の写真ということで、この周辺の海域、かつおが非常に沢山、獲れるということがよくわかります。こちらでかつお節がつくられていました。

さらにこちらが作業中の合間か何かでしょうかね、リラックスしている住民の様子が写っております。

菅原

山田さん、尖閣諸島にはこれだけの住民が住んでいたということは、日本の施政下にあった証拠でもあるということになりますよね？

山田

元々は国のものだったのが払い下げられまして、民間の所有になっていました。当然、税金も払われていますし、産業も興されている。しっかりと日本の施政下に置かれていたということがわかります。

菅原

さらに、その歴史を見ていきますと、1940年、かつお節の製造工場が閉鎖になりまして、再び無人島になりました。その後、尖閣諸島に注目が集まったのが1965年、東シナ海、尖閣諸島の周辺の海底に石油や天然ガスが埋蔵されている可能性が国連の報告書で指摘されました。すると、中国と台湾が公式に「領有権」を主張し始めました。その後も周辺で様々なトラブル、公船が領海に侵入するなど相次ぎまして、10年前、先日、亡くなりました当時の石原慎太郎・都知事が東京都で島の所有権を購入しようとしました。政府も動き出します。地権者と交渉しまして、魚釣島、北小島、南小島の3島を買い取って国有化しているという状況です。

上山

河野さん、2012年の尖閣諸島国有化以降の中国の動き、どのようにご覧になっていますか？

河野

この国有化の時は、民主党の野田政権でしたが、その時は私、海上自衛隊トップの海上幕僚長でした。これを契機に明らかに向こうの、今で言う海警ですよね、大挙して、アグレッシブに来る状況になったんですね。

中国の人たちとのセミナーとシンポジウムに時々、出ていて、このことについて私は、中国の人たちに言うのですけども、国有化というのは、要は所有権が民間から国に移っただけであって、書類上のことです。何の現状変更もしていないわけですよね。これを理由にして、すべからく日中関係を断ち切ってくるというのは、それはやり過ぎじゃないですかということを常々、中国の人たちには言っているんです。

上山

今回、尖閣諸島で海洋調査を行いました山田さんですが、世界でも行われている新たな対策を提案していらっしゃいます。それが次のテーマです。「尖閣諸島を“海洋保護区”に　環境保護SDGｓの視点からの提言」。

この特集の冒頭でもお伝えしました通り、尖閣諸島の周辺は東シナ海からの黒潮が通っていて、日本列島全体にも影響を与える可能性がある重要な海域です。さらに、この尖閣諸島の島々、センカクモグラやセンカクツツジなどが生息していて、固有種の宝庫と言われています。南と北からの渡り鳥が巣をつくる場所になっていて、独自の生態系を保っています。山田さん、こうした尖閣諸島とその海域を海洋保護区に設定するということ、意外な気がしたのですが、これによって中国の進入を阻むということにつながるのでしょうか。

山田

海洋保護区を設定するということで、様々な制約をつくることができます。一国との間、一対一では、なかなか解決できない問題であっても、国際社会に訴えかけるというところでは、環境というのは、今、世界の中で非常に重要なキーワードになっています。海を守るという意思を示す、環境を守るという意思を示すことにより、世界を味方につける。そして、環境保護を前面に打ち立てる日本、その同調を国際社会に求めていくということが中国にブレーキをかけることになるかと思います。

上山

まさにその点、フリップでご用意いただいたんですよね。

山田

「尖閣諸島を海洋保護区に」　これが私の提案でございます。

上山

山田さんが提言する「海洋保護区」ですが、各国が自国のEEZ、排他的経済水域内で、それぞれの国が独自に、絶滅が危惧されている海洋生物の保全、魚類の繁殖地などの地形の保全を目的に設定することが可能とされています。日本はすでに、「伊豆・小笠原海溝」「マリアナ海溝北部」などを指定していています。実は、山田さんの提言を受けまして、番組でもさらに調べてみたところ、海洋保護区の設定を強化している国が相次いでいます。

菅原

こちらは去年、設定された保護区です。ガラパゴス諸島に面するコスタリカ、エクアドルなど、中南米の4カ国は、それぞれの海洋保護区を拡大し、ひとつの巨大保護区を作ることで合意しました。これは南米沖の太平洋でここ数年、中国の漁船団が絶滅危惧種のシュモクザメなどを乱獲していたことへの対抗措置でもあるとされています。

さらにさかのぼっていきますと2006年、アメリカは、当時のジョージ・W・ブッシュ大統領が「海洋保護区」を設立しました。ハワイの北西に浮かぶ無人の島々の周囲をカバーするもので、5年前には保護区の海域を大幅に拡大しています。さらに南太平洋のパラオも2015年に周辺の海域を保護区に設定しました。海域には、1300種の魚類と700種類のサンゴが生息していて、保護区では、釣り、掘削、積み替え作業など、開発にかかわる活動が禁止されています。山田さん、こうしたアメリカ、パラオも中国の海洋進出への対抗、これを念頭に置いているのですか？

山田

中国の海洋進出では、まず漁船団が出てくるというのがよく使われる手法です。これに対して、世界の環境保護のルールを守ってもらう、守らせるというところを大前提に置きまして、中国の船をコントロールしていく、国際社会が海洋保護区という形で目を光らせていくと。あまりにも海が広いので一隻一隻対応していくことが難しい。遠隔監視も含めて国際社会が一体化して、中国の広域に渡る新たな動きをコントロールしていこうということになってきています。それぞれの国、サメの保護ですとか、あるいは漁場の保護、その他の魚たちの保護ということを前面に打ち立てまして、海を守る、環境を守る、そして自国の漁業者たちを守るということに力を割いています。

上山

山田さん、日本が尖閣諸島周辺を海洋保護区に設定しても、中国が侵入してくること、中国が行動を改めないことも考えられますが、そのあたり、いかがですか。

山田

中国はやはり、それでも中国独自の理論で出漁してくると思いますが、それに対応するために、まず保護区というところで、日本の法整備もできますし、対処することに新たな大義名分も立ち、そして国際社会として中国をコントロールしていくことが可能になってくるかと思います。

河野

質問ですけど、保護区というのは、どこに申請をすれば認められるんですか？

山田

これは色んな方法があるんですね。漁業を前面に出す場合もありますし、環境を前面に出す場合も、あるいは鉱物資源を前面に出す場合も、チャンネルはいっぱいあるんですね。可能な範囲でやっていくということと、まずは何よりも国際社会に保護区を設定したということを広報していくということ、広めていくということが重要になってきます。

上山

世界に対して環境というテーマで、海洋保護、SDGｓの目線から、世界も巻き込みつつ、ある意味、平和裏に領土であること、領海であることをアピールしていく手段ということになるのでしょうか。

山田

そうですね、乱獲、強引な島への上陸を防ぐ。平和裏に、環境というキーワードで海を守り、島を守っていこうというのが保護区を設定するという概念です。

上山

この尖閣諸島周辺については、河野さん、やはり中国側が非常にこだわっている部分、その戦略的な重要性を『アンカーの眼』でお願いします。

河野

中国の海洋進出に関わってくる話ですが、1971年に中国はは、尖閣の領有権を主張し出したんですね。その時は、中国が海洋資源に関心を持ち出した時期なんですね。今や非常に強力な海軍を保持して、太平洋側に海洋進出、南シナ海に進出をしようとしているわけですね。その際に、第一列島線の内側にある台湾とか、それから尖閣ですね、これらをやはり中国としては、自分たちでコントロールすることができれば、この外に出ることがより容易くなるわけです。

そういった関係からも、台湾と尖閣というのは、これからも中国としては海洋進出に伴って、領有権というのをどんどん主張してくるだろうと思います。気を付けなければいけないのが、中国側の理屈は、尖閣諸島は台湾省の一部だということなのですよ。中国の論理は、台湾と尖閣がセットなんですよ。ここは我々としては、注意していかなければいけないことだと思います。

上山

山田さんは「尖閣諸島を海洋保護区に」と提言していますが、今、何が尖閣諸島に対しては必要でしょうか。

山田

尖閣諸島は今、草の緑がヤギの食害で減ってきて、どんどん山が崩れ始めています。そして漂流ゴミも非常に目立つ状態になっております。まずしっかりとした島の調査、できれば上陸して、島がどういう状態になっているのかという調査を始めることが重要だと思います。

上山

きょうは山田さんに貴重な提言をいただきました。ありがとうございました。

（2022年2月6日放送）